オイルショック再来でも『オールEV』が唯一解にならない5つの理由とこれからのクルマ選び

1. ホルムズ海峡危機が招く“第二次オイルショック”の現実

中東情勢が再び緊迫し、日本が輸入する原油の92％がホルムズ海峡を通過しています。タンカーが一隻止まるだけで、ガソリン価格はもちろん、樹脂製パレットやラップといった物流インフラの要まで供給不安が広がる──これが今回の危機の核心です。前回のオイルショックとの違いは、部品点数が増えた現代のサプライチェーンが「素材不足＝工場停止」に直結するという点。ガソリン不足以上に、出荷そのものが滞るリスクが現実味を帯びています。

2. オールEVに完全移行できない3つの資源ボトルネック

理由① 世界のバッテリー生産能力は2025年でも約6,550万台分。自動車需要は軽く9,000万台規模ですから、3台に1台は電池がそもそも用意できません。
理由② 正極・負極材の約9割を中国が握るため、資源リスクの“依存先”が石油から電池へ置き換わるだけ。
理由③ 鉱物資源の採掘スピードが需要に追いつかない。リチウムやニッケル新鉱山の立ち上げには10年近くかかり、現実には「脱炭素は急ぐが鉱山は増えない」ジレンマが横たわります。

3. “分散こそ安全保障”─代替燃料とハイブリッドが描くマルチパスウェイ戦略

資源の片寄りを避ける最善策はエネルギー源の分散です。
バイオエタノールやE10などの“ドロップイン燃料”は、既存インフラを活かしつつ最大90％のCO₂削減が可能。
一方、PHEVやシリーズ式ハイブリッドは、都市部では電動走行、長距離ではエンジンを活かす“いいとこ取り”。
さらに燃料電池車は、再エネ由来の水素が普及すれば走る蓄電池として停電時のバックアップにもなります。

4. 石油危機とバッテリー依存──“一本化”戦略が抱える二重の落とし穴

石油危機を理由にEV一本化を急ぐと、結果的にバッテリー資源に依存が移るだけで、リスクヘッジにはならないことが見えてきます。供給不安が石油→リチウムに書き換わるだけでは、サプライチェーンはいつまでも綱渡りです。

5. これからのクルマ選びは“マルチパスウェイ”が新常識

個人ができる最も現実的な対策は、「使い方に合った動力源」を選ぶこと。
・週末ドライブ中心ならEVで充電計画も立てやすい。
・長距離＆積載が多いならハイブリッドで燃費と補給のバランスを取る。
・地方で再生可能エネルギーが豊富ならPHEVや水素FCVも有力です。
メーカー側も「EV＋ハイブリッド＋代替燃料」を並行開発するマルチパスウェイ体制が、最終的にコストと環境負荷の両立を可能にします。

まとめ

ホルムズ海峡危機が突き付けたのは、“1つのエネルギーに頼る怖さ”でした。
これからのクルマ選びは、価格・航続距離・インフラ・資源リスクを総合的に見極め、分散＝安全保障の視点で判断することが欠かせません。
オイルでもバッテリーでもなく、「複数の選択肢を持つこと」こそがポスト危機時代の最適解になるでしょう。